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A1: シフト制とは、自由に働く時間を設定できる制度です。 毎週ある程度曜日や時間が決まっている固定制ではなく、自分の都合のいい日を申請し、その予定でシフトを組みます。 シフトの提出頻度等は企業ごとに違うので、事前に確認しましょう。

Q2: 研修期間とは？

A2: 企業によっては始めに研修期間というものがあり、その間は時給が通常の金額よりいくらか減額されています。

研修期間は○○日、○○時間等決まっているところと、ある一定の水準まで能力が身についたら終了というところがあります。 働く前に事前に確認しましょう。

Q3: 定期圏外ですが、交通費はでますか？

A3: 交通費は支給されるところとされないところがあるので、契約前にしっかりと確認しましょう。 また支給される場合においても限度額があることもあるので、注意が必要です。交通費支給のところでも、学生の方等定期券を持っている場合は交通費が出ないということもありますので、働く前に確認しておきましょう。

Q4: 高校生なんですが、時給のいい深夜に働けますか？

A4: 法律で使用者は満18歳に満たない者を午後10時から午前5時までの間に使用してはならないとあります。 つまり法律上18歳未満の方は22：00以降働くことを禁止されています。 したがって、高校生でも18歳以上でしたら問題ありません。 ただし、その前に学校と家族の了承はしっかり取りましょう。

Q5: 面接の予約をしたら必ず面接に行かなければいけないのですか？

A5: はい、必ず行きましょう。

どうしても行けない用事ができたり、他のバイト先を決めてしまったりした場合、その旨を応募したお店に連絡しましょう。 忙しい中あなたのために時間を割いてくださるのですから、失礼のないようにしましょう。 とにかく、連絡しないというのが一番失礼です。

Q6: web応募をしたのですが、連絡が来ません。どうすれば良いですか？

A6: 連絡が来ない場合、以下の理由が考えられます。

1.ちゃんと応募ができていない。

→応募完了画面が正しく表示されましたか？

2.電話番号、メールアドレスを間違えて記入してしまった。

→応募確認メールが来なければメールアドレスが、応募確認メールが来ても電話が来なければ電話番号が正しく記入されていなかった可能性があります。

3.携帯電話で拒否設定をしている。

→指定外拒否等の拒否設定をしていませんか？すぐに設定を直しましょう。

1、2の場合はもう一度応募してみましょう。

また、こちらから電話をしてみるのもいいかもしれません。

Q7: 勤務条件と違っていても、働くことはできますか？

A7: 例えば週1日しか働けないのに週4日以上のところを希望するのは無理がありますが、多少ならば大丈夫という場合もあります。

そこで本当に働きたいというやる気があるのなら、問い合わせをしてみましょう。

Q8: アルバイトに遅刻したらどうなるのですか？

A8: 基本的に遅刻はNGです。

どうしても遅刻してしまう場合は、遅れるとわかった時点でお店に連絡しましょう。 例えアルバイトでも、働くからには社会人としてのマナーをしっかり守りましょう。 また遅刻や欠勤をした場合、給料から減給されるケースがありますが、お店ごとに違うので気になる方は確認しておきましょう。

Q9: 休憩はいつもらえるのですか？

A9: 一日の労働時間が6時間を超えるときは45分以上、8時間を超えるときは1時間以上の休憩時間を労働時間の途中に取ることができると法律上定められております。

ただし、労働時間が6時間未満の場合は、休憩の有無や時間は企業の判断によって変わってきます。 事前に確認しましょう。

Q10: 実際働き始めたら、求人広告の条件と全然違うのですが、どうすれば良いでしょうか？

A10: 一般的に求人広告の記載量には限界があるので、全ての条件を記載できるものではありません。

そのために面接や契約書で、細かい条件を確認し合うとよいでしょう。 もし、事前に交わした契約と実際の労働条件に違いがあるのであれば、すぐさま雇用元に確認しましょう。

それでも改善されないようであれば最寄りの労働基準監督署に問い合わせてみるとよいでしょう。

Q11: 給料はどのようにもらうのですか？

A11: 基本的に直接手渡しと銀行振り込みがあります。 また給与体系には月払いの他にも日払い（週払い）があり、期間は15日締め（16日〜翌月15日）が一般的とされています。

Q12: アルバイトを辞める場合、どのような手続きをすればよいのですか？

A12: まずアルバイトを辞める前に雇用元の方（お店や会社の方）と相談してましょう。 労働環境や雇用元に不満があるのであれば、そこではっきり言うと、改善してくれるかもしれません。 また相談するうちに、辞めようという気持ちが変わるということもあるでしょう。 どうしても事情があり辞めるのであれば、２週間前にはその旨を雇用者に伝えるようにしましょう。

就業規則や労働契約で「最低でも1ヶ月前までには申し出ること」「必ず退職願を提出すること」などと規定されているところもあります。